介護施設で働く上で役立つ資格とは?

現在、少子高齢化が進んでいる日本において、介護施設で働く人のニーズが高まっています。介護施設では、利用者の生活を支援していくことが主な仕事ですが、より専門的な資格が必要とされます。では、介護施設で働く上で役立つ資格にはどのようなものがあるのでしょうか。こちらでは、介護施設で働くために必要な資格と、仕事内容について紹介していきます。

介護施設とは

介護士がサポートを行う様子のイメージ
介護施設とは、要介護状態の方が介護を受けられる施設の総称で、大きく以下の3つに分けられます。

【介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム】
  要介護状態の方が入所して、介護を受けながら生活する施設

【介護老人保健施設】
  要介護状態の方が、リハビリを受けて、在宅復帰を目指していく施設

【介護療養型医療施設】
  医療的な対応が必要な要介護状態の方が、長期的に療養を受けるための施設

一口に介護施設といっても、高齢者の介護度や病態・障害の重症度によって入所先は異なり、目的や仕事内容にも違いがあります。介護施設では利用者の介護を行う介護士、リハビリを行う理学療法士・作業療法士・言語聴覚士、介護プランを立案するケアマネージャーなど、さまざまな職種が連携をとって利用者をサポートしています。

介護施設で働く上で役立つ資格

介護士が働く様子のイメージ
介護施設では、資格がなくても簡単な介助や雑用などの仕事をすることは可能ですが、専門的な仕事を行うには資格が必要となります。実際に介護施設で必要とされる資格についてみていきましょう。

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修は、介護に関する知識や技術を有していることを証明する入門資格です。取得することで、利用者に食事や入浴などの専門的な介護サポートを行うことが可能になります。介護職員初任者研修は、研修を修了し修了試験に合格することで資格取得ができます。

介護福祉士実務者研修

介護職員初任者研修に比べ、より深い介護領域の知識、技術が求められます。介護福祉士を目指す人は、この研修を受講することが必須となっています。研修を修了することで取得可能で、サービス提供責任者として働くことができます。

介護職員初任者研修と介護福祉士実務者研修は、ともに国家資格ではありませんが、介護に関する知識やスキルを持っていることの証明になります。

介護福祉士

介護福祉士は、前述した介護職員初任者研修、介護福祉士実務者研修の上位資格になります。取得することで、介護施設におけるスタッフをまとめるリーダー職や、マネジメントをする管理業務を行う機会が増えます。
介護福祉士を取得するには国家試験への合格が必要です。指定された養成校(大学、短大、専門学校)にて2年以上のカリキュラムを修了するか、介護福祉士実務者研修を修了し介護の実務を3年以上経験することが受験するための必要条件となります。

ケアマネージャー(介護支援相談員)

ケアマネージャーは利用者への介護業務を直接行うのではなく、利用者とその家族が、より良い生活を送れるようにサービスのケアマネジメントを行う仕事です。利用者や家族と話し合いを行いながら、どのような介護サービスが必要かを見極めて、必要なケアプランを立案したり、施設や自治体との連携を図ったりしていきます。
取得するには、各都道府県が実施している介護支援相談員試験に合格することが必要です。受験資格として、国家資格等に基づく業務(医師、看護師、理学療法士、介護福祉士など)、生活相談員・支援相談員・相談支援専門員・主任相談支援員の業務のいずれかを5年以上かつ900日以上従事する必要があります。

理学療法士

理学療法士(PT Physical Therapist)は、怪我や病気、加齢などによって身体に障害がある人などに対して、歩く・立つといった基本動作能力の回復や維持、または悪化の予防を手助けするリハビリの専門家です。 介護老人保健施設では、「理学療法士、作業療法士または言語聴覚士のいずれかの有資格者を、入所者100名に対して1名以上配置する必要がある」との人員に関する基準が定められています。

理学療法士について相談してみる

作業療法士

作業療法士(OT Occupational Therapist)は、身体や精神に障害がある人などに対し、日常で必要となる着替えや食事などの応用的動作能力、地域活動への参加や就労などの社会的適応能力の維持や改善を支援するリハビリの専門家です。
作業療法士も同様に、リハビリを行っている介護老人保健施設で必要とされています。作業療法士は、身体面に障害がある人だけでなく、統合失調症といった精神疾患を持っている人や、脳性麻痺や学習障害といった発達障害を持っている人に対してもリハビリを行うため、こころとからだの両面からサポートすることが特徴です。
作業療法士も国家資格であり、指定された養成校(大学・短大・専門学校)にて3年または4年のカリキュラムを経て、国家試験に合格することが必要となります。

作業療法士について相談してみる

言語聴覚士

言語聴覚士(ST Speech Language Hearing Therapist)は主に食べる・話す・聞くといった、言語機能や摂食機能に障害がある人などに対し、コミュニケーション能力、摂食嚥下能力の回復を図るリハビリの専門家です。言語聴覚士も、理学療法士・作業療法士同様に、リハビリを行っている介護老人保健施設で必要とされています。
言語聴覚士も国家資格であり、取得するためには指定された養成校(大学・短大・専門学校)にて3年または4年のカリキュラムを経て、国家試験に合格する必要があります。または、一般の4年制大学卒業者を対象とした2年制の専攻科を設置しているところもあります。

言語について相談してみる

まとめ

高齢化が進む中で、介護分野で働く人のニーズは今後も高まっていくことが予想されます。介護分野で働こうと考えている人は、資格を取得することで、より専門的な仕事に就くことができます。 「理学療法士のようなリハビリ職の資格も介護施設で活躍できるとは知らなかった」という方も多いのではないでしょうか。
介護老人保健施設で働く理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、専門的なリハビリ以外にも、リハビリ計画の作成や、生活機能向上プログラムの指導なども行います。入院する必要はないがリハビリが必要な方のサポートを行い、いずれは自宅や介護福祉保健施設での生活ができるようリハビリの手助けを行うことが、介護老人保健施設での理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の役割と言えます。

今回は、介護施設で必要とされる資格について紹介してきましたので、ぜひ参考にしてみてください。

大阪保健医療大学では、基礎学問からと専門知識、そして実習や国家試験対策を通して理学療法士・作業療法士になるために4年間しっかりと学ぶことができます。また、言語聴覚専攻科では基礎学問から実習まで、現場で活躍できる知識とスキルを2年間で身に付けます。

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参考サイト