三つのポリシー（教育方針）
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマポリシー）
本専攻が目指すところは、本学の人材育成方針に則り社会に求められる臨床家、理学療法士を育成するところにあり、その具体的な要件を示す。
- 理学療法士国家試験に合格できる知識及び思考力・判断力を修得している（専門知識・技術）
- 理学療法士として臨床的問題解決に必要な知識・技能、思考力・判断力を身につけている（専門知識・技術）
- 理学療法士として対象者のために自身は何ができるのかを全力で真摯に考える態度、すなわち献身的、共感的態度が備わっている（献身・共感）
- 理学療法士として探求と創造の姿勢を持ち、自ら学び、学ぶ意義を対象者の中に見出すことができる（自負・創造）
- 対象者の問題解決に向けて、必要に応じて多様な人々と主体性を持って協同して学ぼうとする態度とコミュニケーションスキルを身につけている（傾聴とコミュニケーション）
教育課程編成・実施の方針（カリキュラムポリシー）
ディプロマポリシーに示された要件を満たす理学療法士を育成するため、履修系統図に示すような段階的、階層的学びを可能とするカリキュラム編成とする。
- 知識や技能の修得にあたっては段階的・階層的に学べる編成とする（DP1、2）
編成の実際は教育課程に示すとおりであり、教授に当たっては学修を促す適切な教育技法を取り入れる。 - 実習や演習を講義科目と連携できるように配置し、知識と技術を促す実学重視の科目配置とする（DP1、2）
- 確実な学修を促すために、各科目の必要性を明確にするとともに各段階における個々人の修得状況を把握する（DP1、2）
- 学外での臨床実習にあたっては段階的な学びの機会となるように配慮する（DP1、2）
実習目標のみではなく、指導者についても帯同教員による指導を主とした体制に始まり、学外の指導者を中心とした指導体制に移行するような段階的編成とする。 - 本専攻が目指す人材を育成するためには、国家試験に合格し資格を有することが前提となるが、各科目において早期より国家試験を意識した授業展開とする（DP1）
- 自らの学びを促すためアクティブラーニングの機会を適宜設ける（DP4）
自ら希望する施設の見学や社会貢献活動への参画など適宜学外での自主活動の機会を提供する。 - 主体性を持って多様な人々と協働し学ぶ態度を育むため、早期よりグループ学修や学年を超えた学修の機会を設ける（DP3、5）
※DPとは、ディプロマポリシーを示す。
入学者受入れの方針（アドミッションポリシー）
入学者選抜の基本方針に基づき、ディプロマポリシーを満たし学位を取得するために必要な入学者受け入れ要件を示す。
- リハビリテーションの対象となる人々の健康や生活、疾病や障がいに関心を持っている人（主体性・多様性・協働性）
- 相手の気持ちを受け止め理解するために基本的な注意や応答のできる人（主体性・多様性・協働性）
- 理学療法学を学ぶための基本的な能力（知識・技能）を有している人（知識・技能）
- 自律した生活を送るための思考力、判断力、表現力を有し、自身の役割や責任を果たすことができる人（思考力・判断力・表現力）
- 必要な知識・技能の修得に際して主体性をもって計画・行動し努力を惜しまない態度・姿勢を有している人（主体性・思考力・判断力・表現力）
卒業認定・学位授与の方針（ディプロマポリシー）
本専攻が目指すところは、本学の人材育成方針に則り社会に求められる臨床家、作業療法士を育成するところにあり、その具体的な要件を示す。
- 作業療法士国家試験に合格できる知識を修得している（専門知識・技術）
- 作業療法実践現場で必要な最低限の知識と技術を修得している（専門知識・技術）
- 対象者のために作業療法士として何が出来るかを真摯に考える態度が備わっている（献身・共感・自負・創造）
- 対象者の問題解決に関わる様々な職種（能）と良好な関係を構築するコミュニケーションスキルと管理調整能力を身につけている（傾聴とコミュニケーション）
教育課程編成・実施の方針（カリキュラムポリシー）
ディプロマポリシーに示された要件を満たす作業療法士を育成するため、履修系統図に示すような段階的、階層的学びを可能とするカリキュラム編成とする。
- 段階的・階層的に学び、また振り返りを可能にするカリキュラム編成とする（DP1、2）
教育課程および履修系統図に示すとおり、教養、専門基礎知識、専門知識及び技術、臨床実践能力が階層的に修得できるように配置する。 - 作業療法学全体および国家試験体系におけるそれぞれの科目の位置づけを明確に教授する（DP1、2）
本カリキュラムは学年制であり、各段階の習得が認められたうえで次段階へ進むことが出来る。
各段階で修得できなかった場合は、その段階の専門科目を再修得しなければならない仕組みとする。
科目や学習内容を、国際生活機能分類等を参考に、その位置づけと必要性を確認し教示する。
国家試験出題基準等をとおして、科目がどこに位置づけられているかが教授側、学生側の両者が確認できるようにシラバスに基準を記載する。 - 実践現場で十分な能力が発揮できるよう、実習や演習を講義科目と連携させ、知識と技術の統合を図ることができる（DP1、2、3、4）
各学年に講義内容や学習段階に応じた学内演習および臨床実習を配置し、その前後にも学習機会を設けて、知識と技術の統合を促す。 - 他者の主張や思いを理解して適切に対応する能力の習得が出来る（DP3、4）
経験と指導をとおして習得できるように、科目内や学年を越えたグループ活動を配置することで学生同士のコミュニケーションの機会を設ける。
また、対教員、学内作業療法実習による対象への対応、臨床実習における対象者、指導者、関係者とのコミュニケーションの機会を提供する。 - 自ら学び探求する能力を養うための講義や演習を実施する（DP1、2、3、4）
卒業研究をとおして実践できるように指導する。
科目内や学年を越えたグループ活動により、探究する能力を養えるような課題を設定する。
※DPとは、ディプロマポリシーを示す。
入学者受入れの方針（アドミッションポリシー）
入学者選抜の基本方針に基づき、ディプロマポリシーを満たし学位を取得するために必要な入学者受け入れ要件を示す。
- 作業療法に対する自己の適性を正しく認識し、それを明確に表現できる人
（思考力・判断力・表現力） - 必要な知識や技術を学ぶための思考力や判断力など基本的学習能力がある人
（知識・技能）（思考力・判断力・表現力） - 作業療法に必要な知識や技術の獲得に主体的であり努力を惜しまない人
（主体性・多様性・協働性） - 対象者や関係者の意見や気持ちを受け止め、共感し理解した上で対応できる能力を備えた人（主体性・多様性・協働性）
